イラン侵攻確率79% — 原油急騰が株式市場に及ぼす波及効果

数日前まで、コンセンサスは「もうすぐ終わる」に傾いていた。

中東情勢が収束に向かっているというシグナルを市場は読み取っていた。行政府が撤退準備をしているように見えた。投資家は安堵の息をついた。

そして、全てが反転した。

ナラティブの急転換

Polymarketで4月30日までに米軍がイランに侵入する確率が79%に急騰した。トランプ大統領の最新演説は、市場が織り込んでいた「作戦完了」宣言とは正反対だった。メッセージは「これを完遂する」に近いものだった。

米軍戦闘機が撃墜された。クウェートの製油施設にドローン攻撃があった。止まるはずだったヘッドラインが次々と飛び込んできた。危機を脱したと思っていた市場は、再び不確実性の只中に投げ込まれた。

これはトレーディングにおける最も残酷な教訓の一つを示している。一つのナラティブ転換がいかに激しく市場を動かし得るかということだ。

原油はこの状況の直接的な受益者だ。

供給面では、中東の緊張激化が原油供給途絶の可能性を高めている。クウェート製油施設へのドローン攻撃は、このリスクが理論上のものではなく現実であることを示している。

需要面も見逃せない。今週の米経済データが全般的に予想を上回ったということは、エネルギー需要のファンダメンタルズも堅固だということだ。NFP 178,000人、小売売上高6%、製造業PMI上昇 — これらの数字が裏付けるのは、エネルギー消費が落ち込んでいないという事実だ。

地政学的な供給リスク＋堅調な需要データ。原油に対して強気のスタンスを維持し、ストップを引き上げながら管理している。

見落としやすい点がある。原油価格の高止まりが長期化すると、それ自体が経済への課税として機能する。

ガソリン価格が上がれば消費者の可処分所得は減少する。通勤コストは選択ではなく必須支出だ。その費用が増えれば、自動車購入、外食、旅行、住宅購入といった経済刺激活動に充てる資金が減る。

これが「需要破壊（demand destruction）」だ。原油が高すぎる状態が長く続くと、消費者支出が萎縮し、最終的に企業業績にも影響する。歴史的に、持続的な原油高は株式市場への警告シグナルだった。

皮肉なことに、今週の経済データが強かった理由の一つは、直近の原油価格急騰以前の3月データを捉えていたという点だ。4月のデータからは原油高の影響が反映され始める可能性がある。

S&P 500に対して強気になる機会を探していた。マクロデータがそれを支持しているからだ。

堅調な小売売上、強い雇用、上昇するPMI。この組み合わせは明らかにS&P 500のマクロ見通しを改善させる。しかし200日移動平均線がキーレジスタンスとして機能しており、これを突破しなければテクニカル的にトレンド転換の確認は難しい。

NASDAQはさらに警戒が必要だ。主要サポートレベルがすでに割れており、反発の試みが毎回売り圧力に阻まれてきた。

2022年の経験が思い出される。強気相場から弱気相場への転換過程で、複数の「偽のブレイクアウト」があった。そこで積極的に買いに出すぎて、最大級のドローダウンを経験した。同じ過ちは繰り返したくない。

アプローチはこうだ。マクロデータが好調なので注視するが、テクニカルの確認なしに先行的な買いはしない。価格が200日移動平均線の上で安定する動きが見えれば、その時にエントリーを検討する。それまでは様子見だ。

これは怠慢ではなく規律だ。データとチャートが同時に同じ方向を指す時だけ動く。一方が合致してもう一方が合わなければ、忍耐が勝つ。