トランプがホルムズ海峡を譲歩か — 株式市場急反発の本当の理由

もし米国がホルムズ海峡の再開放を諦めたら、市場はどう反応するだろうか？答えは今日の値動きが示している。

ウォール・ストリート・ジャーナルが、トランプ大統領がホルムズ海峡の再開放なしでもイラン戦争を終結させる意向を側近に伝えたと報じた。このニュースを受けて、S&P 500は反発し、ナスダックはテクノロジー主導で2.25%上昇。VIXは10%急落し、国債利回りは低下に転じ、ドル指数も後退した。

ホルムズ放棄がなぜ市場にプラスなのか

ホルムズ海峡の強制再開放は地上軍投入を意味する。行政府関係者自身が、水路を再開するには軍事ミッションの拡大が不可避だと評価している。

米軍が直接介入すればエネルギーインフラ破壊リスクが極大化する。原油120ドル突破、インフレ暴走、利上げ圧力、株式バリュエーション崩壊という連鎖反応だ。トランプ政権がこのカードを降ろすということは、逆説的にエネルギーインフラが保全される可能性が高まることを意味する。

市場は中東の文字通りの爆発シナリオの確率低下を買っている。

市場反発の信頼性を判断する3つの条件がある。原油下落、VIX低下、そして国債利回り低下だ。

3つ中2つが明確に充足された。原油はまだ100ドル以上だが、ロールオーバーの兆候を見せている。完璧ではない。しかし3つが同時に同じ方向へ動き始めたことは無視できないシグナルだ。

ナスダックが高値から13%下落した状態でテクノロジーが反発を主導していることも重要だ。下落相場で最も打撃を受けたセクターが反発も最も強く牽引するのは、底値圏の典型的パターンである。

市場だけでなく、政治の視点でも読む必要がある。

今年は中間選挙が控えている。戦争が長引くほど支持率は低下し、原油価格の上昇は有権者の体感物価を直撃する。「戦争終結」は株式市場の好材料である前に、選挙戦略の核心だ。

金利を下げたい政権が、戦争によって金利が上昇する状況を長く放置する理由がない。ホルムズの譲歩は、地政学的姿勢と国内経済の優先順位のトレードオフだと私は見ている。

誰も明日何が起こるか分からない。イランからのミサイル数が日を追うごとに減少しているとの報道はあるが、減少は降伏ではない。

原油が100ドル以上に留まる限り、インフレ圧力は現実だ。だが、デエスカレーションが確認される瞬間——公式な停戦交渉の発表——売りポジションに偏った市場参加者のカバリングが始まり、強力なショートスクイーズが来る可能性がある。

確実性を待っていたら手遅れになる。確率に基づいたポジション設計が今求められている。