2026年初に私が買い増した7つの銘柄 — APLDからビットコインまで、価格基準は何か

2026年4月22日·1分で読める

2026年第1四半期に買い増した銘柄とETFは7つだ。コア3ファンドETF（SCHD、VOO、QQQM/SCHG）の定期DCAは別として、その上に追加で入れたポジションだけをまとめたものだ。

買い基準はシンプルだ。価格がファンダメンタルズに対して下にあり、事業や資産の長期ロジックが崩れていない時だけ。それ以外はいつも通りDCAだけを回す。この記事は7つのポジションそれぞれについて、なぜその価格で入り、買い基準は何だったかを整理する。

1. APLD (Applied Digital Corporation) — $30未満なら買い

APLDはAI/HPCインフラに賭ける高リスク・高リターンのポジションだ。2025年6月に初めて取り上げた時は約$12、一時$40付近まで上がり、現在はmid-$20s台にいる。

私が使う買い水準は$30以下。事業の長期ロジックはAIインフラ需要の爆発＋データセンターcapexサイクル入りで、このロジックが生きている限り、mid-$20sから$30の間はエントリー区間と見ている。ただしポジションサイズはコア銘柄より小さく持つ——ボラティリティが高くマクロ環境に敏感だからだ。

2. SoFi — $30未満なら追加買い

SoFiは普段からよく買う銘柄だ。デジタル金融インフラが最終的に伝統的銀行のシェアを奪うという長期ロジックを追っていて、四半期決算のユーザー増加/預金成長/純利益転換の推移がそのロジックを裏付けている。

買い基準線は$30以下。最近数週間前に下落した時、いつもより重めに追加買いした。コアではないが、単一銘柄としては比重を着実に増やしているポジションだ。

3. Meta — 史上最高値から25〜30%下落した区間でエントリー

Metaは2025年史上最高値を付けた直後に25〜30%下げた区間で初回エントリー、さらに下げた区間でダブルダウンした。買いロジックは別の記事で深く扱ったが、要点だけ要約すると——capex急増による短期マージン圧迫は事業崩壊ではなくmoat強化であり、市場が短期損益計算書だけに反応する区間が買い場だ。

4. Amazon — $240→$200未満区間で買い

Amazonも同じ構造だった。$240から$200を割った時、市場はAWS成長率の鈍化とAI capex負担を同時に価格に織り込んだ。どちらも短期ノイズと見た。結果としてエントリー時点から15%以上利益が出ている。Metaより事業多角化が深く短期ボラティリティが小さい点が、安定性の面で魅力的だ。

5. SPMO (Invesco S&P 500 Momentum ETF) — $110未満で買い

SPMOは私がコア3ファンド以外で追加で運用するETFの中で最も重く買う銘柄だ。S&P 500銘柄の中で価格モメンタムが強い銘柄を選別するETFで、単純な市場インデックスよりトレンド相場でアルファを生んできた。

最近$108〜$107付近まで下げた時、非常に多く買った。買い基準は$110以下。現時点でSPMOは年初来プラスの一方、S&P 500、QQQなどはマイナス圏にいる。モメンタムファクターが市場インデックスより優位な時期に入っている。

6. VXUS (Vanguard Total International Stock ETF) — 分散としての追加

VXUSは比重が小さい。ポートフォリオ全体の5%未満だが、2つの理由で着実に追加している。

第一に、米国上場ETFではアクセスが難しい企業——TSMC、サムスンのような——にエクスポージャーを作れる。第二に、地政学リスクとドル価値変動に対する分散。今後5年以上の時間軸ではドル安シナリオが議論され続ける可能性があり、この場合海外資産の通貨効果が役立つ。

先進国＋新興国を全て含む広範囲ETFなので、別途国別ETFを複数運用しなくても分散できる。

7. Bitcoin — 積立区間入り

最後はビットコインだ。現在の価格帯（$60K台後半〜$70K台前半）は私が見るには積立（accumulation）区間だ。一度$100Kを越えれば再びその下に戻る可能性が次第に小さくなると見ており、その前に毎月一定額を積み立てるのが合理的だと判断する。

このポジションはトレーディングではない。5年以上の保有意思がある時にだけ意味のある買いだ。短期ボラティリティに揺さぶられる自信がなければ、入らない方がいい。私の場合は毎月決まった金額だけ追加するDCA構造で運用し、一時的な急落には追加買いも検討する。

7つのポジションに共通する原則

この7つの銘柄/ETFはセクターも資産クラスも違うが、エントリー基準は同一だ。

価格が明示的な買い水準より下に入ってきた時だけ買う。事業や資産の長期ロジックが崩れていない時だけ買う。史上最高値を更新する区間では追加買いを控える。この3つの原則が一貫すれば、毎年どの銘柄に入るかについての決定疲労が大きく減る。

別途運用するコア3ファンド（SCHD、VOO、QQQM/SCHG）DCA＋バークシャー、マイクロソフト、ビットコイン毎月積立は価格に関係なく続ける。上の7つの買い決定は「コアの上に追加で何を買うか」の領域で起きた決定だ。この2層を分離しておけば、市場がどう動いてもコア資産は揺るがない。

2026年、金の4シグナルが全て灯った — 40兆ドル債務、Genius Act、1,000トン購入の意味

2025年中央銀行金購入は約1,000トン（年間採掘量の3分の1）。米国債務40兆ドル接近、Genius Actがステーブルコインを米国債に強制連動、FRB利下げでもインフレ高止まり。1934/1971/2008パターンが100年で4度目の同時成立。

金にどう投資するか — GLD vs 金鉱株 vs 実物金の比較とポートフォリオ配分

金投資の3オプション比較：GLD ETFは最もシンプルで流動性が高い。金鉱株は1.5〜2倍レバレッジ（金25%上昇時、利益33%増）。実物金はカウンターパーティリスクゼロ。ポートフォリオの5〜15%が一般的な起点、47%下落を耐えられるサイズが重要。

ホルムズ封鎖の脅威が突き付けた本当の請求書 — AIインフラ9大ボトルネック銘柄

イランによるホルムズ封鎖の脅威がヘリウム・銅・天然ガス価格を同じ週に動かした。真の受益者はエヌビディアではなくAIインフラ9大ボトルネック銘柄 — Vistra・Eaton・Vertiv（電力/冷却）、Micron・Amkor・Broadcom・Marvell（シリコン）、Southern Copper・Corning（物理材料）。MicronとVistraはホルムズシナリオ自体へのヘッジ性格まで持つ。

以前の記事

100年金サイクルの4つのシグナル — 1934、1971、2008の共通点

過去100年で金が急騰する前には常に4つのシグナルが同時に灯っていた。債務危機、ルール変更、マイナス実質金利、中央銀行買い。1934/1971/2008直後に金はそれぞれ+69%、+2,300%、+172%。2025年中央銀行は1,000トンを購入した。

MetaとAmazonがAIインフラ投資で急落した理由 — 短期マージン圧迫を買い場と見る根拠

Metaは史上最高値から25〜30%、Amazonは$240から$200を割った。どちらも事業の崩壊ではなく、AIインフラに数百億ドルを投入すると発表したから下げた。会計上のコストは即時計上、売上は5〜10年かけて計上される時間差が短期マージンを圧迫するが、これはmoat強化と見るべきだ。市場が短期損益にだけ反応する局面が買い場だ。

Palantir 200%超の利益を税金0円で実現 — DAFを使った節税戦略の本当の威力

Palantirで200%超の含み益を持つ状態から、売却しても譲渡益税を0円にし、その上に市場価格全額の寄付控除まで受け取る方法がある。鍵は「売却後の現金寄付」ではなく「株式をそのままDAFへ移管」する手順だ。移管時点で課税は発生せず、市場価格全額が控除対象として認められる。米国税法ベースだが、節税設計の発想として知っておく価値がある。