バフェット指標130%の過大評価：今後10年のリターンを縛る一つの数字

市場の方向性を問う前に、私は毎回2つの数字を必ず確認する。時価総額対GDP比、そしてシラーCAPE(10年PER)である。今、この2つが送っているシグナルは明確だ — 現在は過去25年で最も割高な水準にいる。

バフェットが「唯一最高の測定指標」と呼んだ比率

時価総額対GDP比、通称バフェット指標(Buffett Indicator)。この名前は、バフェット本人がこの指標を「任意の時点のバリュエーションを示す唯一最高の測定指標」と呼んだことに由来する。

計算はシンプルだ。米国株式市場全体の時価総額を米国GDPで割ったもの。直感もシンプルだ。株式が経済の実際の生産量よりはるかに高く評価されていれば、そのギャップはいつか必ず正常化に向かう、という警告である。

現在の数値は以下の通り。

• 時価総額 / GDP：平均比 130%の過大評価
• 10年PER（シラーPER）：平均比 128%の過大評価

2つの指標がほぼ同じ方向を指している点が重要だ。片方だけ高ければ一時的な歪みかもしれないが、両方が同時に史上最高水準にあるなら、それは一貫したシグナルである。

0.82の相関係数が意味するもの

歴史データを見ると、時価総額/GDP比と今後10年のリターンとの相関は約0.82である。統計的に0.82は極めて強い相関である。

平たく言えばこうだ。

市場が割高な水準でスタートするほど、今後10年の年率リターンは低くなる。

これは予測ではない。未来への意見ではない。算数である。今高く払えば、同じキャッシュフローを得るためにより多くの資金を投じたことになり、結果として年率リターンは下がる。それだけだ。

現在の数値は過去25年のどの時点よりも約2.5倍割高な水準にある。つまり、今後のリターン期待値を歴史的に下方修正せざるを得ない位置にいるということだ。

ではすべて売って逃げるべきか？否

ここで多くの人が誤解する。過大評価＝売りシグナルと考える。私はそうは見ない。理由は2つだ。

第一に、市場は数年単位で過大評価のままでいられる。直近数年がまさにそうだった。「高すぎる」と叫んで降りた人々は機会を逸した。

第二に、短期の市場の方向は誰にも分からない。バフェット本人ですら「明日のことは分からない。来年のことも分からない」とインタビューで繰り返している。

ではどうするか。私のルールはシンプルだ。

1. 低コストETFへは毎月、ドルコスト平均法で淡々と入れ続ける。 市場タイミングは取らない。
2. 個別銘柄は徹底的に厳選する。 価格が価値より明確に低い時だけ買う。
3. さらなる下落に備える。 弱気相場が来れば、保有銘柄の95%は市場と一緒に下落すると想定する。その時こそ買い増しのタイミングだ。

AI強気論の内的矛盾

AI強気派は「今後10年でAIがGDPを大幅に押し上げるから、現在の時価総額/GDPは見かけ上は割高だが、将来GDPに対しては正常である」と主張する。

そうかもしれない。だが、私が引っかかる矛盾がある。同じ人たちが同時に「AIが多くの雇用を恒久的に消滅させる」とも主張している点だ。

どうやって両方が同時に成立するのか。AIが数千万人の賃金を消し去りながら、同時に巨大な生産性向上で莫大な富を生み出す？賃金が消えれば消費が消える。消費はGDPの大部分だ。どちらか一方は強度を落とす必要がある。そして私は、徐々に「生産性側」が期待ほどではない可能性が高いと考えるようになっている。

今後10〜15年についての率直な見方

私の基本シナリオは、今後10〜15年が米国株投資家にとって決して快適な期間にはならない、というものだ。年8〜10%のリターンを織り込んでいるなら、その数字は修正が必要かもしれない。

しかしこれは「今すぐ売って逃げろ」という意味では一切ない。

• 割高な市場ではリターン期待値を下げつつ、投資は続ける。
• 個別銘柄はバリュエーションの優位があるときだけ買う。
• 弱気相場が来たらその時こそ攻める。

価格は方程式の一部ではない。価格こそが方程式そのものだ。 同じ企業でも高く買えば損失、安く買えば富の源泉になる。1970年代のニフティ・フィフティ、2000年のドットコム・バブルが教えたのはまさにこの事実だった。当時の偉大な企業は今も生き残っている。だが、ピーク価格で買った人々のリターンは長年悲惨だった。事業が悪かったわけではない。価格が間違っていただけだ。