バフェット指標132%超 — 100年で最も過熱した米国市場、それでも撤退が答えではない理由

TL;DR バフェット指標は100年データで歴史平均比+132%。過去50%以上の過熱局面における10年平均リターンは-2.4%。しかし「下がったら買う」というタイミング待ちは大半の人にとって失敗してきた。

相場を見て「何かおかしい」と感じているなら、私はその感覚が間違っているとは言いません。数字がむしろその直感を裏付けています。

結論: 100年で最も過熱した水準

ウォーレン・バフェットが「最も信頼できる単一の評価指標」と公に語ってきたGDP対比時価総額比率、いわゆるバフェット指標が、現在歴史平均比で**+132%**にあります。401四半期、約100.25年分のデータ、つまり大恐慌前までさかのぼる時系列で最高水準です。

解釈には議論の余地がありますが、数字そのものは意見ではなく事実です。

どれほど極端か

バフェット指標が50%以上過熱しているとき、その後10年の年平均リターンは**-2.4%**(配当込み)。今は50%ではなく132%です。通常の「過熱」局面よりさらに上にいるということです。

補助指標も同じ絵を描きます。

• 10年景気調整PER(CAPE): 2000年のドットコム頂点で44に達しました。その後2000〜2012年、S&P 500は実質的に12年間横ばいでした。
• 時価総額/GDP: 一部のフェアバリュー試算では、S&Pが約3,118まで下がって初めて歴史的関係と整合します。

「今回は違う」が部分的に正しいところ

「今回は違う(this time is different)」は投資で最も危険な4つの単語と言われます。私も反射的に身構えます。でも正直に言えば、部分的には本当に違う部分もあります。

100年前、大きな富を築くには工場を建て、数千人を雇う必要がありました。今は一人で十億ドル企業を作る時代が始まっています。資本利益率(ROIC)が構造的に高くなったぶん、歴史平均よりある程度高い評価は正当化されます。

問題は「ある程度」がどれくらいかです。+132%を資本効率の改善だけで説明するのは無理があります。

それでも「全部売れ」が答えにならない理由

金利がゼロから5.5%まで上がれば市場は崩壊する — 皆そう言いました。実際には2022年に約8か月のベア相場の後、新高値を更新しました。住宅価格暴落の予測も真逆に動きました。

予測はほぼ常に外れます。私も外します。ゴールドマンも外します。バフェット自身も「来月や来年の相場は分からない」と何度も公言しています。

2022年に「本物の暴落を待つ」とサイドラインに退避した投資家の多くは、結局戻れませんでした。

私が両立させようとしている2つの考え

1. 数字は重い。 今後10〜15年のS&P総合リターンが歴史平均10%を下回る可能性はかなり高い。「12年間トータルリターンがマイナス」と言われても驚きません。
2. しかしサイドラインのコストはもっと高い。 拠出をやめた人は、いざ下がったときの安い価格も買えません。

なぜ過熱局面でも積立投資が依然として有効なのか、その数理はドルコスト平均法はタイミング売買に勝つで詳しく書きました。

FAQ

Q: バフェット指標はどう計算しますか? A: 米国上場株の時価総額合計をGDPで割った比率です。通常は長期トレンドからの乖離率(%)として見ます。

Q: 132%過熱なら全部売るべき? A: そうは思いません。タイミング売買は暴落そのものより多くの損失を生んできました。ただし、新規資金の一括投入より分割積立のほうが統計的に優位です。

Q: 今後10年マイナスリターンを覚悟すべき? A: 「マイナス確定」ではなく「平均を下回る確率が高い」が正確です。過去の-2.4%平均は出発点によってばらつき、より悪い10年もあれば、辛うじてプラスだった10年もありました。